外国の学歴を日本式に変換する方法｜履歴書・ビザ申請に使える完全ガイド

外国で取得した学歴を日本の就職活動やビザ申請で使うには、日本式のフォーマットに正しく変換する必要があります。海外と日本では教育制度が異なるため、学歴の記載方法を間違えると、書類選考で不利になったり、ビザ申請が遅れたりする可能性があります。

この記事では、外国の学歴を日本式に変換するための具体的な方法を、履歴書の書き方から公的な学歴評価機関の利用方法まで、詳しく解説します。

日本と海外の教育制度の違いを理解する

外国の学歴を日本式に変換する第一歩は、両国の教育制度の違いを理解することです。日本の教育制度は「6-3-3-4制」（小学校6年・中学校3年・高校3年・大学4年）を基本としていますが、海外ではこの年数や構成が大きく異なります。

例えば、アメリカの教育制度では、K-12制度により幼稚園から12年間が基礎教育となり、日本の「高校卒業」に相当する段階が異なる場合があります。このような違いを把握した上で、日本式の学歴に変換することが重要です。

履歴書への外国学歴の記載方法

日本の履歴書（リレキショ）に外国の学歴を記載する際は、以下のルールを守りましょう。

基本的な記載フォーマット

外国の学校名は正式名称で記載し、所在国も明記します。以下が推奨される記載例です。

記載例（アメリカの大学卒業の場合）:

学歴
2015年9月  アメリカ合衆国 University of California, Los Angeles（UCLA）経営学部 経営学科 入学
2019年6月  同大学 同学部 同学科 卒業

記載例（中国の大学卒業の場合）:

学歴
2016年9月  中華人民共和国 北京大学（Peking University）文学部 日本語学科 入学
2020年7月  同大学 同学部 同学科 卒業

記載時の重要ポイント

G Talentなどの就職支援サイトによると、以下の点に特に注意が必要です。

1. 日付表記の統一: 和暦（令和・平成）か西暦のどちらかに必ず統一する。混在は書類不備とみなされる
2. 国名の明記: 学校名の前に必ず国名を記載する
3. 学部・学科の記載: 海外大学でも学部（Faculty/School）と学科（Department/Major）を省略しない
4. 卒業時期の違い: 海外の多くの大学は6月や12月に卒業するため、日本の3月卒業とは異なることに注意
5. 学位の明記: Bachelor of Arts（文学士）、Master of Science（理学修士）など、取得した学位を明記すると効果的

学歴の公的評価・認定を受ける方法

外国で取得した学歴が日本でどのレベルに相当するかを公式に確認するためには、専門機関による評価が必要な場合があります。

NIC-Japan（国立情報センター）

NIC-Japanは、NIAD-QE（独立行政法人大学改革支援・学位授与機構）内に2019年9月に設立された、日本における外国学歴の公式情報センターです。主な役割は以下の通りです。

• 各国の教育制度情報の提供: 世界各国の教育制度について詳細な情報を公開
• 学歴の国際的な対応関係の確認: 外国の学位が日本のどのレベルに相当するかの情報提供
• 個別相談対応: 外国学歴に関する個別の問い合わせに対応

ただし、NIC-Japanは正式な「学歴認定証明書」を発行する機関ではなく、あくまで情報提供機関である点に注意してください。

学歴評価にかかる期間

NIAD-QEの情報によると、外国学歴の評価には以下の期間がかかることがあります。

就労ビザ申請時の学歴証明

就労ビザを申請する際、外国の学歴が日本の審査で有効と認められるかどうかは非常に重要なポイントです。特に技術・人文知識・国際業務ビザでは、大学卒業以上の学歴が求められるケースが多くなっています。

必要な書類

ビザ申請時に求められる学歴関連の書類は、行政書士の解説によると以下の通りです。

1. 卒業証明書（原本）: 大学が発行した公式な卒業証明書
2. 学位証明書: Bachelor、Masterなどの学位名が記載された証明書
3. 成績証明書: 履修科目と成績が記載されたTranscript
4. 日本語訳: 上記書類が外国語の場合、日本語訳の添付が必要
5. アポスティーユ認証: 一部の国の書類では、ハーグ条約に基づくアポスティーユ認証が求められる場合がある

注意すべきケース

以下のようなケースでは、入国管理局から追加資料の提出を求められることがあります。

• 学位名が卒業証明書に記載されていない場合: 特に一部の国の教育機関で見られるケース
• オンライン大学の学位: 通信制・オンライン大学の学位は審査が厳しくなる傾向
• 短期大学・専門学校相当の学歴: 4年制大学以外の学歴は個別判断
• 教育年数が日本の基準に満たない場合: 例えばインドの3年制学士課程など

各国別の学歴変換ガイド

主要な出身国別に、日本式学歴への変換方法を解説します。

アメリカ・カナダ

• High School Diploma → 高等学校卒業に相当
• Associate Degree（2年制） → 短期大学卒業に相当
• Bachelor's Degree（4年制） → 大学卒業（学士）に相当
• Master's Degree → 大学院修士課程修了に相当
• Doctoral Degree（Ph.D.） → 大学院博士課程修了に相当

イギリス・オーストラリア

• GCSEs / Year 12 → 高等学校卒業に相当
• Bachelor's Degree（3年制） → 大学卒業（学士）に相当（※日本より1年短い）
• Honours Degree → 大学卒業（学士・優等）に相当
• Master's Degree → 大学院修士課程修了に相当
• Ph.D. → 大学院博士課程修了に相当

中国・韓国

中国と韓国の教育制度は日本と類似しているため、比較的変換しやすいです。

• 高中毕业 / 고등학교 졸업 → 高等学校卒業に相当
• 本科毕业 / 학사 → 大学卒業（学士）に相当
• 硕士 / 석사 → 大学院修士課程修了に相当
• 博士 / 박사 → 大学院博士課程修了に相当

フィリピン・ベトナム・インド

東南アジアやインドの教育制度は日本と異なる点が多いため、特に注意が必要です。

• フィリピンのK-12制度（2013年導入）以前の旧制度卒業者は、教育年数が日本の基準に満たない場合がある
• ベトナムの学士号は4年制で日本と同等
• インドの学士号は3年制が一般的で、日本では個別判断となるケースがある

学歴変換で困ったときの相談先

外国の学歴を日本式に変換する際に困った場合、以下の機関や専門家に相談できます。

GTN MagazineやJapan Life Portalなどの外国人向け情報サイトでも、学歴記載の具体例やテンプレートが公開されているので参考にしてください。

よくある質問（FAQ）

Q1: 海外の短期留学（1年未満）は履歴書に書くべき？

1年未満の短期留学は、一般的に履歴書の学歴欄に記載する必要はありません。ただし、志望動機や自己PR欄でアピールするのは効果的です。1年以上の留学は学歴欄に記載しましょう。

Q2: 母国の大学と日本の大学を両方卒業した場合は？

両方とも時系列順に記載します。母国の大学を先に記載し、その後に日本の大学を記載するのが一般的です。

Q3: 海外の大学を中退した場合はどう書く？

「○○大学 ○○学部 中退」と記載します。中退の場合でも、在籍期間や取得単位数をアピールできる場合があります。

Q4: 学校名が変更された場合は？

在籍時の学校名で記載し、カッコ内に現在の名称を付記するのが望ましいです。例：「旧○○大学（現△△大学）」

まとめ

外国の学歴を日本式に変換する際のポイントをまとめます。

1. 教育制度の違いを理解: 日本の6-3-3-4制と自国の制度の対応関係を把握する
2. 正式名称で記載: 学校名は省略せず、国名・学部・学科まで明記する
3. 日付表記を統一: 和暦か西暦に統一し、混在させない
4. 公的機関を活用: NIC-Japanなどの情報センターで学歴の対応関係を確認する
5. ビザ申請は慎重に: 就労ビザ申請では学歴証明書類を正確に準備する

正しい学歴変換は、日本での就職活動を成功させるための第一歩です。不明点がある場合は、専門家に相談することをおすすめします。面接対策やキャリアアップに関する情報も合わせてご確認ください。