料理・食品関連の資格一覧と取得法【外国人向け完全ガイド】

日本で料理や食品の分野で活躍したいと考えている外国人にとって、関連する資格の取得はキャリアアップの大きな武器になります。日本の食品・料理系資格は国家資格と民間資格の2種類に大別され、それぞれ取得方法や費用、活かせる職場が異なります。本記事では、主要な資格を一覧形式で紹介し、外国人が日本で取得・活用するための具体的な方法を解説します。

!料理・食品資格のイメージ

料理・食品関連資格の全体像

日本には料理・食品分野に関連する資格が数十種類以上存在します。大きく分類すると以下のようになります。

• 国家資格：法律に基づき、取得することで特定の業務に従事できる資格
• 公的資格：省庁が認定した団体などが実施する資格
• 民間資格：民間団体・企業が独自に認定する資格

外国人が日本で取得を目指す場合、まず自身のキャリア目標に合った資格カテゴリを把握することが重要です。飲食・サービス業で働く完全ガイドもあわせて参考にしてください。

主要な国家資格一覧

国家資格は法的な権威があり、就職・転職の際に大きな強みとなります。

調理師免許

調理師免許は飲食店や給食施設などで働く際に有利な代表的な国家資格です。

• 取得方法1：厚生労働大臣指定の調理師養成施設（専門学校など）を卒業
• 取得方法2：2年以上の実務経験後、各都道府県の調理師試験に合格
• 受験費用：約6,000〜8,000円（都道府県によって異なる）
• 合格率：約60〜70%と比較的高め
• 活かせる職場：レストラン、ホテル、給食施設、病院など

外国人の場合、「食料品製造業」や「飲食料理分野」の特定技能ビザと組み合わせてキャリアを築くケースも増えています。

栄養士・管理栄養士

栄養に関する専門的な国家資格で、食事指導や栄養管理を行う職種です。

• 栄養士：厚生労働大臣指定の栄養士養成施設（大学・短大・専門学校）を卒業後、無試験で取得
• 管理栄養士：栄養士として一定期間の実務経験後、国家試験に合格（または4年制大学の管理栄養士養成課程を卒業して受験）
• 学習期間：2〜4年（養成施設在籍中）
• 活かせる職場：病院、学校、企業の食堂、スポーツ施設、食品メーカーなど

食品衛生管理者

食品製造・加工施設において、衛生管理の専任者として必要な国家資格です。

• 取得要件：医師・歯科医師・薬剤師・獣医師のいずれか、または食品衛生管理者養成施設修了者
• 受験関連費用：養成施設の受講費用は約30万円前後
• 難易度：非常に高い（食品衛生責任者とは別物で格段にハードルが高い）
• 活かせる職場：食品製造工場、食品加工施設

食品衛生責任者

飲食店・食品販売店の開業・運営に必要な資格で、食品衛生管理者より格段に取得しやすいです。

• 取得方法：各都道府県の食品衛生協会が実施する養成講習会を1日受講
• 費用：約10,000円前後
• 受講資格：栄養士・調理師などの有資格者は講習免除
• 活かせる職場：飲食店、食品販売店、スーパーなど食品を取り扱うすべての施設

!食品衛生の資格について

主要な民間資格一覧

民間資格は国家資格に比べて取得しやすく、通信講座でも取得できるものが多数あります。

食育インストラクター

食育の普及と実践を担う資格で、幼稚園・保育園や地域活動での活躍が期待されます。

• 主催：NPO日本食育インストラクター協会
• 取得方法：通信講座 or 認定校での学習
• 費用：通信講座の場合、約5〜7万円程度
• 活かせる職場：保育園、学校、地域コミュニティ、料理教室

食生活アドバイザー

食と健康に関する幅広い知識を持ち、生活習慣の改善をアドバイスする資格です。

• 主催：一般社団法人FLAネットワーク協会
• 取得方法：公式テキストで独学 or 通信講座後、試験を受験
• 受験費用：3級約5,000円、2級約7,500円
• 合格率：3級約65%、2級約35%
• 活かせる職場：食品会社、スーパー、医療・介護施設、飲食店など

薬膳コーディネーター

中医学の理論に基づいた食事を提案できる資格です。

• 主催：本草薬膳学院（ユーキャンでも受講可能）
• 取得方法：通信講座のみで取得可能
• 費用：約40,000〜50,000円
• 活かせる職場：中華料理店、健康食品会社、料理教室、エステ

発酵食スペシャリスト（醸しにすと）

発酵食品（みそ・しょうゆ・ヨーグルト等）の知識と活用法を学べる資格です。

• 主催：がくぶん
• 取得方法：通信講座を修了後、認定
• 費用：約39,000円前後
• 活かせる職場：飲食店、食品メーカー、健康・美容分野

資格選びのポイント

料理・食品関連の資格は種類が多いため、以下のポイントで自分に合ったものを選びましょう。

外国人の場合、日本語能力と語学スキル向上ガイドで日本語力を高めておくと、資格試験の合格率も向上します。また、履歴書・職務経歴書の書き方完全ガイドで資格を効果的にアピールする方法も確認しておきましょう。

外国人が日本で取得する際の注意点

外国人が日本で料理・食品系資格を取得する際には、いくつかの特有の課題があります。

言語の壁

多くの試験は日本語で実施されるため、日本語能力（特にN3〜N2レベル以上）が必要です。一部の民間資格では英語テキストが提供されているものもあります。

在留資格との連携

資格取得後に飲食分野で働くには、適切な在留資格・ビザが必要です。「技術・人文知識・国際業務」や「特定技能」ビザとの組み合わせが一般的です。

学歴・実務経験要件

国家資格の多くは日本国内の養成施設の卒業や実務経験を求めています。海外での経験・学歴が認められないケースもあるため、事前確認が必要です。

料理・食品資格で広がるキャリアパス

資格取得後のキャリアパスは多岐にわたります。

• 調理師免許取得後：レストラン・ホテルの厨房スタッフ → シェフ → 料理長へのキャリアアップ
• 栄養士取得後：給食施設・病院での栄養管理 → 管理栄養士取得で待遇アップ
• 食育インストラクター取得後：保育施設・学校での食育活動、料理教室開設

2024年6月末時点で特定技能「飲食料理分野」には20,308人が就労しており、平均月収は約249,481円と飲食業界全体平均より高い水準となっています（参照：特定技能飲食分野の就労情報）。

転職・キャリアアップ戦略完全ガイドでは、資格取得後の転職活動の進め方も詳しく解説しています。

まとめ

料理・食品関連の資格は、日本での飲食・食品業界でのキャリアを大きく後押しします。まずは自分の目標・予算・現在の日本語レベルに合わせて適切な資格を選びましょう。

詳しい資格情報は食に関する資格まとめサイト（brush-up）や食品・フード資格一覧（shikakuu）も参考にしてください。日本での就職活動完全ガイドと組み合わせて、効果的なキャリア戦略を立てましょう。